環境修復に対する積極的な取り組みは、経営リスクの低減・回避、 環境に取り組む企業イメージの構築といった側面において、業種や業態を問わず、 あらゆる企業経営にとって不可欠なものとなっています。適切なリスク判断のためにも、適切な調査フローで調査を実施していく必要があります。また昨今ではM＆Aや不動産証券化にともなう資産及び企業評価（デューデリジェンス）に伴い、土壌汚染のみならず環境全般の評価が必要な場合が多くみられます。 この場合は、個々の案件に応じて適切な環境デューデリジェンスの実施が必要となります。
土壌・地下水汚染の有無
地層調査、サイト調査、現場周辺調査、公的資料調査などを行い、汚染有無の可能性を図ります。
- ＜実施内容＞
- 地歴調査 現地調査 現場ヒアリング調査 等
概況調査
表層土壌、表層ガスの調査・分析を行い、汚染の有無の確認を行います。
（表層（地表から5㎝）と5～50㎝、ガスの調査は1m）
- ＜実施内容＞
- 表層土壌サンプリング調査
表層ガスサンプリング調査 等
しかし、書類上の調査だけでは、土壌汚染のリスクが完全に払拭されていないことも考慮しなければいけません。
汚染範囲把握調査（汚染範囲の把握）
ボーリング機械を使用し、最大10m掘削し、汚染の実態（範囲・濃度）を把握します。この後、浄化方法の選定や工程作成を行い、浄化計画を立案します。
- ＜実施内容＞
- ボーリング調査 詳細分析
浄化方法の選定と工程作成 等
土壌汚染浄化・措置
計画に沿って土壌・地下水汚染の浄化・措置作業を行います。
- ＜実施内容＞
- 掘削除去 盛土 遮壁による封じ込め セメント再資源化 化学的反応 揚水曝気 バイオレメディエーション 不溶化処理 等
Phase1調査ではサイト調査を行い、汚染の可能性を把握します。資料を集め土地履歴やその土地でどういった化学物質が使用されていたかを確認・予想します。また、直接現地へ訪問し、目視確認やヒアリングを行うこともあります。Phase1では汚染の可能性を探ります。調査結果は報告書としてご提出します。
Phase2調査では概況調査を行い、汚染の有無の確認を行います。現場から直接サンプリングを採取（溶出量、含有量分析は表層（地表から5㎝）と5～50㎝の土壌、ガス調査の場合は1m）して分析機関にて土壌分析をします。Phase1調査の結果を基に、想定される有害物質に限って分析をするパターンと土壌汚染対策法に定められた26（25）項目の調査を行うパターンがあります。
平面的・立体的に詳細且つ正確に汚染範囲を把握する為に10mを目安にしたボーリング調査を行います。ボーリングで採取された試料は分析機関へ運ばれ再度分析されます。分析結果を基に、汚染範囲を把握し、最も効果的且つお客様のコストに見合った浄化・措置対策を提案します。
調査結果により作成した浄化プランを基に浄化・措置対策工事を行います。掘削除去、盛土、セメント再資源化、酸化法、バイオレメディエーションなどの浄化・措置技術を用いてお客様の汚染状況に最も適した技術で対策工事を進めます。
