産業活動やその他の活動に伴い、土壌中に有害物質が残留、蓄積することにより、土壌や地下水が汚染された状態のことを土壌汚染と言います。土壌汚染自体の問題は、農作物の生育や人畜の健康に悪影響を与えることですが、最近では、土地の資産価値を下落させるという点や汚染された土壌を保有する企業のブランド力下落などが大きく問題視されています。
資料等調査（Phase１）は、登記簿（土地利用履歴）、古地図の資料による地歴調査、自治体の公開情報による行政資料調査をもとに、調査をすすめます。
これは土壌汚染の可能性を探り、汚染物質やおおまかな範囲の可能性を探ることが趣旨です。診断結果は報告書として提出されます。
また、場合によっては、現地へ直接訪問し、施設や土壌の目視・ヒアリング を行うサイト調査、現場周辺住民へヒアリングを行ったり、地層、地下水の流れを把握する現場周辺調査を行います。
Phase1調査はあくまで「汚染の可能性と想定される汚染物質の種類」を探るものです。
しかし、Phase1調査をしっかりと行うことでその後の調査対象項目、対象エリアを絞り込むことができ、
結果正確な調査やコストを抑えることができます。
概況調査（Phase2）は、現場から直接サンプルを採取（サンプリング）して分析することで、汚染の有無を確認することです。
採取した土壌は分析機関へ運ばれて分析されます。 Phase1調査の結果を基に、想定される有害物質に限って分析をするパターンが基本ですが、土壌汚染対策法に定められた25（26）項目の調査を行う場合もあります。
また、分析会社がPhase1調査とセットで調査を行う場合もあり、企業によってサービスメニュー化されており場合もあります。
愛知土壌汚染.comではお客様のご要望（スピードやコスト）に応じた対応サービスを実施させて頂いております。
汚染のおそれに応じてガス調査を行います。
ガス調査（深さ1m）にて汚染物質が検出された場合、土壌溶出量調査が実施されます。
汚染のおそれがある場合は、10m×10m格子に１箇所、汚染おそれが少ない場合は30m×30m格子に１箇所をサンプリング（土壌採取）し分析をします。
汚染のおそれに応じて表層（地表から5㎝）と5～50㎝の土壌を採取し、
溶出量調査と含有量調査（第三種は溶出量のみ）を行います。
汚染のおそれがある場合は、10m×10m格子に１箇所、汚染おそれが少ない場合は30m×30m格子に対して５箇所土壌の採取し、それぞれを混合して１検体として（5地点混合法）分析します。
分析方法は２つあります。それが「溶出量調査」と「含有量調査」です。
土壌を採土壌を採取して水を加えた場合に溶出してくる有害物質の量を測定することによって、土壌汚染の有無を調査すること。
採取した土壌に含まれる、体内において溶け出しうる有害物質の量を測定すること。
第一種特定有害物質及び第三種特定有害物質において含有量調査は実施されず、第二種特定有害物質のみ実施されます。理由としては有害物質の中でも重金属は分解されにくく、体内へ蓄積されやすいためとされているます。そのため、重金属類のみ含有量試験が実施されることとなります。
詳細且つ正確に汚染具合を把握する調査がPhase３調査です。Phase3調査ではボーリング機器を用いて調査（10m以下）を行います。 ボーリング機器で採取された試料は再度分析機関へ運ばれ再分析されます。その後分析結果を基に、汚染範囲を把握し、浄化工程を検討していきます。 Phase３ではスピードが特に重要です。サイトによっては車両に分析装置を搭載して現地で分析を行うオンサイト分析なども実施されます。
現地での分析を可能にするオンサイト分析サービスです。実際に現地へ訪問、サンプリングし、その場で分析を行います。早急な分析結果をお求めのお客様に最適です。 分析項目や土壌状況によってはご提供できない、可能性もございます。詳細は別途ご相談下さい。
- ＜実施内容＞
- 含有分析、溶出分析
早急な分析結果をお求めのお客様をサポートする短納期の分析サービスです。土壌汚染対策法に定められている25（26）項目の分析はもちろんのこと、VOCや重金属など汚染物質を絞り込んだ分析までご要望に応じた内容で分析を行います
- ＜実施内容＞
- 含有分析、溶出分析
- 参考納期
- 25（26）項目特急分析：5営業日で速報連絡、7営業日で報告書を提出。
